同タイトルのオンラインセミナーに参加して、
学校推薦型選抜、総合型選抜　について詳しく学ばせてもらいました。
指定校推薦目的だけでなく、
高1生1学期からのスタートダッシュ・Ａ評定を目指すことが大切な時代になったようです。

毎年、七夕の日に宝登山神社(長瀞町）へ合格祈願参りをしています。

今回で18回目となりました。

9月から小学校受験がはじまります。

中学受験、高校受験、大学受験生全員が合格できますようにm(_ _)m(o^^o)

毎年、七夕の日に宝登山神社(長瀞町）へ合格祈願参りをしています。

今回で17回目となりました。

9月から小学校受験がはじまります。
中学受験、高校受験、大学受験生全員が合格できますようにm(_ _)m(o^^o)

5月25日に開催された「大学入学共通テスト分析」オンラインセミナーに参加しました。

数学と英語を中心に出題傾向を理解することができました。
センター試験とは大きく違うこともわかりました。

現在の高校1年生以降が本格的に影響を受けてきます。

ＰＴＳでは共通テスト対策にも力を入れていきます。

県内高校の東大合格者数をまとめてみました。
浦和27，栄東14、大宮10、開智9、明の星7・・・と上位の4校順位は変わりませんが、県立浦和が苦戦、浦和明の星が健闘した結果でした。
県内合格者の合計数は危機的な状況です。
毎年100名前後の合格者数でしたが、今回は81名で過去10年間で最低の人数でした。
浦和が苦戦したほかは、複数以上の合格者数を出していた高校が1名に、1名合格校がゼロになった事が要因だと分析しています。
埼玉県内高校の合格者数合計は2022年→2012年を順にあげると81、116、104、113、87、93、113、93、100、106、103名です。
全国の公立高校で合格者数1位を頻繁に取っていた浦和は、2014年に日比谷へ1位の座を譲ってから日比谷の時代が続いています。
2016年に浦和を抜いて埼玉県1位となった栄東。
東京や神奈川と同様で私立の時代が訪れたと思ったのですが、この年だけで浦和にもどりました。
東京大学合格者数は、公立高校が強い県から脱却できません。

本日のオンラインセミナーは“高校教科書改訂情報”でした。
次年度より高等学校の教科書が改訂されます。
何が変わったか？　大学入学共通テストとの関連も含めた情報を入手しました。
英語と数学がタイヘンなことになっているようです。
英語は単語数が増え文法が重視されます。数学はBとCの内容が大きく変わります。
高校生を担当する講師にはセミナーの内容を伝授し、現場で混乱が発生しないようにします。

毎年、七夕の日に宝登山神社(長瀞町）へ合格祈願参りをしています。

今回で16回目となりました。

9月から小学校受験がはじまります。
中学受験、高校受験、大学受験生全員が合格できますようにm(_ _)m(o^^o)

埼玉県内高等学校の東京大学合格者数を雑誌より調べてみました。

浦和46(33)、大宮15(13)、栄東12(17)、開智8(10)、浦和一女6(4)、川越4(7)、市立浦和4(3)
春日部3(4)、明の星3(3)、開智未来2(0)、昌平2(1)、西武文理2(3)、本庄東2(3)、大宮開成1(2)
伊奈学1(0)、川越女子1(0)、不動岡1(0)、川越東1(1)、城西大川越1(0)、立教新座1(0)　　でした。
（ ）は昨年合格者数
埼玉県全体では116名　(昨年107名、一昨年は113名）が東大に合格しています。

平成28年春に栄東が県内トップになった以外は全て浦和高校が1位です。
埼玉・東京・神奈川・千葉で私立高校が1位を取れないのは埼玉県だけです。
埼玉県は公立高校人気がまだまだ続きそうです。

本日(3/12）発売の雑誌より埼玉県の高校別合格者数を抜粋しました。

東京大学前期判明分
浦和33(41)、栄東17(19)、大宮13(10)、開智10(14)、川越7(3)、浦和一女4(4)、春日部4(1)、市立浦和3(4)、明の星3(2)、西武文理3(3)、本庄東3(2)、大宮開成2(2)、春日部女子1、川越東1(1)、狭山ヶ丘1、昌平1、星野1、
でした。
埼玉県全体では107名　(昨年113名、一昨年は87名）が東大に合格しています。
若干下がった要因は、センター試験最後の年なので安全圏を狙ったからでしょうか。

公立の全国1位は昨年と同じ日比谷38名(47)で私立は開成181名(186)です。
（ ）は昨年合格数。

今回も大学関連の話題です。
　
新聞報道で、一つの国立大学法人が複数の大学を運営できる「1法人複数大学制」（アンブレラ方式）
を導入する改正国立大学法人法が、今国会で成立したことにより、名古屋大と岐阜大が統合し、
2020年4月から新法人「東海国立大学機構」を創設。

また、静岡大と浜松医科大が21年度に統合を目指し、小樽商科大、帯広畜産大、北見工業大の3大学、
奈良教育大と奈良女子大もそれぞれ22年度の新法人創設で合意した模様です。

このような統合の効果として、各大学が強みとする教育・研究資源を有効活用し、人事など管理部門
では経営の合理化による財源や人的資源を教育・研究分野に振り分けることができるようになるよう
です。

2017年には約63万人だった大学進学者数は、18歳人口の減少に伴い、減少し始め、2040年には約51
万人まで減るという推計です。結果、国からの運営費交付金も減少する恐れもあるため、お互い強み
を持つ教育・研究分野を共有することにより受験生への魅力を高めたいというのが狙いのようです。

本当の解決策は教育無償化とか経営統合とかではなく、少子化に歯止めをかけることのような気が
しますけど…。